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【マスコミ】「ニューヨーク・タイムズ」も激怒!国際基準に照らしてヒドすぎる日本のメディア報道!

米紙「ニューヨーク・タイムズ」のマーティン・ファクラー東京支局長が、日本の大手紙の報道ぶりに本気で怒っている。
「イスラム国」によって邦人2人が殺害された事件に関連して、「神奈川新聞」(3月3日付)のインタビューに答えてこう語っていた。

「日本のメディアの報道ぶりは最悪だと思います。事件を受けての政府の対応を追及もしなければ、批判もしない。
安倍首相の子どもにでもなったつもりでしょうか。保守系新聞の読売新聞は以前から期待などしていませんでしたが、リベラルの先頭に立ってきた朝日新聞は何をやっているのでしょう。もはや読む価値が感じられません。
私がいま手にするのは、日刊ゲンダイ、週刊金曜日、週刊現代といった週刊誌です。いまや週刊誌の方が、大手紙より読み応えがあるのです」

いやあ、NYタイムズ支局長が本紙の愛読者とはビックリ仰天だが、裏返せば、日本の大手紙が国際基準に照らしてそれだけ酷くて「読むに値しない」ということである。

先に来日したドイツのメルケル首相は講演先に朝日新聞社を選び、「ドイツは過去ときちんと向き合った」こと、「福島原発事故に学んで脱原発の決定を下した」ことを語って、上品かつやんわりと安倍政権の歴史修正主義と原発再稼働方針を批判したが、「言論の自由」についても多弁を弄し、「言論の自由は政府にとって何の脅威でも問題でもない。さまざまな意見に耳を傾けなければならない」と強調した。

このことの全体的な意味を、朝日新聞自身がちゃんと理解していたのかどうか疑問だ。
従って同紙は読者にもそれをきちんと伝えていないのだが、実は、昨年夏に従軍慰安婦問題をめぐるいわゆる「偽証」問題で朝日が政府・国会・マスコミから袋だたき状態に遭った時に、独有力紙「フランクフルター・アルゲマイネ」は「安倍政権はリベラルなメディアの息の根を止めようとしている。
メルケル首相は安倍にクギを刺すべきだ」という論調を張っていた。

日刊ゲンダイ[2015年4月9日]高野孟
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/158780
7年ぶりに来日したメルケル独首相

【マスコミ】「ニューヨーク・タイムズ」も激怒!国際基準に照らしてヒドすぎる日本のメディア報道!


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【マスコミ】誤報に悪乗りした読売新聞「朝日叩きキャンペーン」の大誤算

「無慈悲だ」なんて意見もネット上に書き込まれている。
読売新聞の「読売おためし新聞」(1週間無料)に申し込むと、今月30日発売の中公新書ラクレ「徹底検証朝日『慰安婦』報道」をプレゼントするというキャンペーンの話だ。
読売は朝日の誤報問題に乗じた販売攻勢を強めているが、現場では「逆効果」という冷ややかな見方が広がりつつある。

誤報続きで部数を減らしている朝日から定期購読者を奪って、どうにか読売に乗り換えてもらおう――。
この販売拡張キャンペーンを、読売内部では「A紙対策」と呼んでいるという。
先月後半から始まって、約1カ月の間に「慰安婦報道検証 読売新聞はどう伝えたか」という4ページのビラや、「朝日『慰安婦』報道は何が問題なのか」という20ページにわたる小冊子を作成。

「販売店を通じ、朝日読者が多い東京23区を中心に配ってきた」

と、読売関係者がこう明かす。

「上層部はイケイケドンドン、販売店にハッパをかけている。今回の新書プレゼントは、ビラ、小冊子に続く“A紙対策キャンペーン”の第3弾です。新書の発売日に合わせ、今週から勧誘ビラを配る予定です」そのビラの画像が、なぜか事前に流出してしまい、ネット上では「えげつない」「いくらなんでも新書はやりすぎ」なんて批判も起きている。
もっとも、キャンペーンの効果はそれほどないようだ。都内の読売販売店関係者がこう言う。

日刊ゲンダイ[2014年9月22日]
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/newsx/153554
失った読者は…(朝日新聞・木村社長)

【マスコミ】誤報に悪乗りした読売新聞「朝日叩きキャンペーン」の大誤算